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【業務内容】 〇自律移動型サービスロボット『AYUDA』の開発、追加機能の カスタマイズ開発や研究開発などを担当していただきます。 【開発状況】 ・音声対話/自律移動/画像認識の機能を備えたコミュニケーション 　ロボットです。現在は、ショッピングモール、自治体での実証実験が 　行われており、日本での販売開始の準備を進めています。 ・成人の方と同じ目線になるようにコミュニケーションロボットの 　中でも大型な160cmに設定されていて、高齢者のサポートなど 　にも対応できるロボットとして開発しています。 【仕事の魅力】 ・自社内で、最新の技術にチャレンジすることができます。 ・ロボット産業は、今後成長することが期待されている産業であり、 　サービスロボットの開発で習得した、新たな技術から新しい 　ソリューションを創出することができます。

【業務内容】 ・公共インフラ系・通信系・医療系・車載系・エンタメ系、各種業務系で使われている 　Web系サービス、システム (クラウド/オンプレミス)のソフトウェア開発 【業務詳細】 ・対象のシステム/サービスに搭載される機能を明確化する上流設計(要件定義、仕様作成) ・仕様書を基にした、基本・詳細設計および実装 ・ユーザに対するわかりやすさと処理の流れを考慮した、UI画面/状態遷移設計 ・データベース設計、編集、参照 ・他モジュール/ミドルウェアと連携したデータ加工・出力 【具体的業務例】 大手業務サービス企業様: 　公共系:画像検知適応制御システム(社会インフラ系) 　キャッシュレス決裁プラットフォームサービス 　業務パッケージ・システム開発 携帯メーカー様:5G基地局向けシステム開発 家電メーカー様:ロボット向けシステム開発 印刷機メーカー様:クラウド・サーバ向けサービス開発 PCメーカー様:メディア配信サービス開発 医療機器メーカー様:診断装置向けシステム開発 通信機器メーカー様:通信測定器向けソフトウエア開発 【魅力】 大手メーカーのお客様からの直請け業務が90%ですので、先端技術にも挑戦していきながら、長期のプロジェクトでキャリアを築いていくことができます。 お客様と一緒に課題を解決していく業務を通じて、「品質と信頼性の高い製品/サービスをユーザーに届けることができた」、という充実感と達成感を得ることができます。 ご希望に応じて、情報家電・車載機器・産業機器、医療機器、業務系サービスなど複数の業界で技術キャリアを積むことができます。 キャリアパスについては、意欲と実績次第でリーダー・マネージャーを目指すコースと 技術を極めていくスペシャリストを目指すコースがあり、個人の考えを尊重します。どちらかを強制することはありません。 主に複数のメンバーによるチーム体制で業務を行うため、各職場の社内リーダーから実務に沿った効率的でわかりやすいOJT研修を受けることができます。 勤務地は、横浜本社を含めた各お客様先事業所であり、都内(23区)・神奈川県内(東部・県央)であり、会社都合での転勤はありません。

今まで培われたセキュリティの知見・経験を活かして、 車載システムへのサイバー攻撃に対応する防御技術の開発・運用に携わっていただきます。 具体的には下記の業務を想定しています。 【開発】 ・要求分析、検討、設計、検討支援(コンサルティング) ・車載情報セキュリティ要素技術の研究・開発 【プロジェクトマネジメント】 ・人材育成 ・メンバーマネジメント ・顧客との折衝 ・予算管理 ◆仕事の特色 ・業界有数の案件保有数 同社ではこれまでに積み上げてきた信頼と企業情報を開示し、大手企業などたくさんの企業と信頼関係を築いています。製造業などメーカーのお客さまを主としており、ものづくりやそれらを支える基幹・Webシステムの案件も豊富です。 上流から下流までの工程やマネジメント、スペシャリストなど、ご自身のキャリアパスを実現させるチャンスがあります。 ・安定した働き方が可能 有給休暇消化率は70.4％。時間外手当は1分単位で支給されるうえ、育児休暇取得率100％を達成しています。また、労働組合や毎年実施のESアンケートなどにより、福利厚生や人事制度の改善にも取り組まれている企業です。 ・充実した研修体制 同社では、自社の研修センターがあります。そこでは、トレンド技術研修やマネジメント研修など、100科目以上の研修を受けることが可能です。 一人ひとりの目的に合わせ、スキルアップをしっかりサポート。社内でも先輩のフォローを受け、勉強しながら成長できる環境です。 テクノプロ・ラーニングでは、200種類以上にもおよぶ階層別／職能別／目的・課題別の研修プログラムを用意。社員一人ひとりのスキルアップとキャリアアップをサポートしている企業です。社内プログラムではできていない分野・地域・要望の社員の多様なニーズに対応するべく、技術研修事業を手がけるグループ会社や外部提携などを活用しています。