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■職務内容 これまでのご経験や希望するキャリアの方向性を相談の上、上位レイヤーでのセキュリティ業務・プロジェクトをお任せ致します。 【プロジェクト例】 ＜社内セキュリティエンジニア＞お客様企業内の情報セキュリティ施策推進業務 ・インシデントハンドリング　・脆弱性情報をはじめとするセキュリティに関連する情報の収集及びセキュリティ対策　 ・セキュリティ製品導入(セキュリティ基盤を活用したセキュリティ監視構築、運用)　・セキュリティに関する社員教育 ＜CSIRT業務＞お客様グループ企業向けセキュリティ対策業務 ・インシデントハンドリング　・脆弱性ハンドリング　・セキュリティ製品選定　・セキュリティ監視(FW/AD/Proxy、その他セキュリティ機器)とログ解析 ＜プロジェクトマネージャー＞セキュリティに関連する大規模プロジェクトのPMとして、進捗管理、ベンダー対応、各種調整等 ・CSIRT/SOC組織の構築　・エンドポイントセキュリティ関連プロジェクト ■入社後の流れ 入社後、脆弱性診断・SOC・アプライアンス導入支援の実践型研修に参加いただけます。 研修後は先輩のいるクライアントへの常駐になりますので、OJT期間としてのサポートもあり安心して就業できる環境です！！ 研修後は即戦力としてクライアント先へ常駐し、企業内のセキュリティ対策やセキュリティサービスに関するご支援を行います。 ■同社の魅力・風土 ・約2000名いる社員の75％はエンジニア社員　・先輩と後輩の距離が近い社風 ・各クォーター毎に1回以上の部内の集まり、全社員共通の社内SNS(勤怠管理システム)などを通しての交流 　社内全チーム・各部門のチームが集まっての全体ミーティングや、「技術発表会」などで全エンジニアの様々なスキルの交流を実施 ・技術向上や親睦を目的にしたエンジニア主催の「勉強会」「情報交換会」など、「みんなでスキルを磨こう！会社を良くしていこう！」という意識が高い社風 ・市場から求め続けられる技術者であろうとする為、テクニカルスキル、ヒューマンスキル、ビジネススキルなど「バランスの取れた技術者」を目指し、自発的に学ぶ環境あり ■志向性に合わせた二つのはたらき方 ＜G職＞ ・エンジニア出身の上長と綿密な面談の上、なりたいエンジニア像を一緒にキャリアパスを構築／チーム型で働くことで、メンバーの育成やチーム運営が実現可能 ・スキルや担当工程に合わせた勉強会・研修をご用意 ・成長の軸・キャリアパスを示す等級制度、多様な技術社員を公正に評価できる評価制度、市場水準に基づいた報酬制度により多様なキャリアと公平性・納得性の高い評価・報酬を実現 ＜P職＞ ・プロジェクト選択制度＋請求(市場価値)連動型給与により、正社員でありながら、社内フリーランスの様な働き方が可能 ・透明性が高い(※)のある請求(市場価値)連動型の給与査定システム　※報酬テーブルを開示します ・高い市場価値を発揮いただくことにより、年収1000万円超も！ ・等級査定は年4回実施(四半期毎)

Web、オープン系、制御系、インフラ構築などの各種プロジェクトから、希望に添ったプロジェクトをお任せします。 要件定義から保守・運用までに携われますので、ご自身のスキルに合ったプロジェクトにてご活躍ください。 また、自社内プロジェクトの立ち上げや新規事業の提案は大歓迎。将来的にはご自身の志向性に応じた案件や上流工程の経験も積めます。 ■■業務内容■■ システム開発 ・金融業界向け統合システム開発 ⇒システム統合に伴う新機能追加、機能修正。 ・カーナビゲーションシステム開発 ⇒経路案内や店舗・交通情報などを提供するシステムの開発 ・公共システム開発 ⇒新規施行法令に準拠するシステムの開発 ・広告業向けコンテンツ管理システム ⇒アニメ等の放送や商品販売などの管理システムの開発　 ■■組織構成■■ 2018年20名ほどだった社員数が数年で60名超の規模まで拡大しています。顧客数も急拡大しており、今後更に組織拡大をしていく方針です。エンジニアとしてのキャリアアップだけでなく、マネジメントや会社の経営の根幹に携わるチャンスもあります。

【業務内容】 〇パブリッククラウドを利用したインフラ構築、アプリケーション構築を 　担当していただきます。具体的には下記の業務を担当して 　いただきます。 ・クライアント課題特定および提案 ・要件定義 ・設計業務 ・構築業務 ・運用業務 ※スキル・経験、配属先により、上記のいずれかの業務から 　はじめていただきます。 【プロジェクトの概要】 ・クラウド環境を利用した総合的なインフラ案件が多い。 【この仕事の魅力】 ・業界やサービス領域が広いため、構築設計スキル、マネジメント 　スキル、顧客対応力、業界知識を身に付けることが可能です。 ・企業様と直接取引をしておりますので、顧客のビジネスの動向を 　見定めた上で、自ら最適なソリューションの提案を行い、構築まで 　一貫して携わることができます。