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【業務概要】 総務・法務を中心とし、バックオフィスの業務を全般的に、幅広く活躍できる環境です。急成長中のSun*を支える土台を役員・バックオフィスメンバーと一緒に作っていただきます 当社は、大手企業やスタートアップにおける200社300事業の創出実績があり、0→1領域に圧倒的な強みを持ちます。グローバル全体1500名中、ITエンジニア1300名を擁するデジタル・クリエイティブスタジオ事業を運営しています。経済産業省を中心にDigital Transformation(DX)の推進が国家規模で叫ばれる近年、当社はDXを推進するワンストップソリューションを逸早く提供しています。 ＜業務イメージ＞ ・法務領域（契約書・規約類リーガルチェック、新規事業のリスク分析、各種予防法務） ・総務領域（許認可管理、オフィス管理、備品管理） 【この仕事のやりがい/魅力】 ・急成長中の会社において事業を支える法務・総務の主担当者をお任せします。事業の拡大スピードが早く、また新規事業にも積極的に取り組んでいるため、仕事を通じて成長したい、未知の領域の仕事に取り組みたいという方にぴったりのポジションです ・リモートワークも充実。ライフスタイルに合わせた働き方を推進しています 【風土・働き方】 ◎マンスリーフレックス制度 ◎リモートワーク活用 当社は個人がベストのパフォーマンスを発揮できる働き方を推奨しています。コアタイムなしのマンスリーフレックス制度を導入しており、プライベートな予定や家庭の事情に合わせて勤務時間を調整したりリモートワークを活用したり、様々なフィールドのメンバーがそれぞれのスタイルで力を発揮しています。 ＜これは全て当社で実際に働く社員のお話です！＞ ・台風や大雨の日はリモートで！ ・趣味の時間を大事にするUnitマネージャー ・3児のママさんディレクター ・奥様が大学に通うのを支えるパパ

【ヘルプデスクの構築・導入に携われます！】 新規で受託したヘルプデスク業務の構築・導入PJTをお任せいたします！ 【具体的な業務内容】 ◆クライアント環境の現状調査、分析 ◆ビジョン、ミッション確認 ◆サービス仕様設計(SOW作成、SLA、SLO作成、職務内容定義書・スタッフ教育プラン作成など) ◆ヘルプデスク運用設計(運用プロセス作成、業務フロー作成、エスカレーション基準作成、運用マニュアル作成など) 業務設計・構築時はお客様先に常駐いただき、クライアント環境の把握・調査・分析を行っていただきます。 実際に運用が開始してからは弊社ヘルプデスク運用部隊に引継ぎを行い、一つのPJT対応が完了となります。 ■当社ITサポートの特徴 ヘルプデスクに特化して成長した背景があるため、ベンダーに依存しない中立的な立場から顧客へのサービス提案を行うことができます。 「サポートを不要にすることこそが、究極の姿」と定め、顧客からの問い合わせ「ゼロ」のITサポートを目指しています。高いCSは社員の満足度から生まれると考 え、「挑戦」や「変革」を軸にする組織作りを行っています。

今まで培われたセキュリティの知見・経験を活かして、 車載システムへのサイバー攻撃に対応する防御技術の開発・運用に携わっていただきます。 具体的には下記の業務を想定しています。 【開発】 ・要求分析、検討、設計、検討支援(コンサルティング) ・車載情報セキュリティ要素技術の研究・開発 【プロジェクトマネジメント】 ・人材育成 ・メンバーマネジメント ・顧客との折衝 ・予算管理 ◆仕事の特色 ・業界有数の案件保有数 同社ではこれまでに積み上げてきた信頼と企業情報を開示し、大手企業などたくさんの企業と信頼関係を築いています。製造業などメーカーのお客さまを主としており、ものづくりやそれらを支える基幹・Webシステムの案件も豊富です。 上流から下流までの工程やマネジメント、スペシャリストなど、ご自身のキャリアパスを実現させるチャンスがあります。 ・安定した働き方が可能 有給休暇消化率は70.4％。時間外手当は1分単位で支給されるうえ、育児休暇取得率100％を達成しています。また、労働組合や毎年実施のESアンケートなどにより、福利厚生や人事制度の改善にも取り組まれている企業です。 ・充実した研修体制 同社では、自社の研修センターがあります。そこでは、トレンド技術研修やマネジメント研修など、100科目以上の研修を受けることが可能です。 一人ひとりの目的に合わせ、スキルアップをしっかりサポート。社内でも先輩のフォローを受け、勉強しながら成長できる環境です。 テクノプロ・ラーニングでは、200種類以上にもおよぶ階層別／職能別／目的・課題別の研修プログラムを用意。社員一人ひとりのスキルアップとキャリアアップをサポートしている企業です。社内プログラムではできていない分野・地域・要望の社員の多様なニーズに対応するべく、技術研修事業を手がけるグループ会社や外部提携などを活用しています。