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■業務内容 【何をするのか】 自社サービスの開発を担っていただきます。 自社サービスは学習塾の新しいスタンダードをつくる教育機関向け学習管理サービスです。大学受験生の3人に1人が利用する自社学習SNSアプリと連携する唯一の教育機関向けの学習管理ツールです。 【どんな業務か】 ・ソフトウェアの設計，開発，テスト，保守，改善及びプロジェクト管理。 ・ユーザーからの問い合わせ対応。 【どんなチームか】 自社学習管理サービスのエンジニアは事業部の一員として、企画から開発、リリースすべてに携わり、ディレクターやデザイナーとともにユーザーに最高のサービスを届けることに責任を持ちます。ユーザーからの問い合わせに対してCSと連携して対応にあたります。開発スタイルは、スクラムをベースに、ワークフローの整理を意識し、毎日の夕会で振り返りを実施し、必要に応じてプロセスを改善しながら進めています。 ■配属部門 ♦部署　ForSchool事業部 ♦構成 部長他、エンジニア6名、デザイナー1名、マーケター2名、カスタマーサクセス6名 ■ポジションの魅力 ・定期的なチーム内勉強会の開催など技術研鑽の場があります。 ・職種間で隔たり無くコミュニケーションが取りやすい組織です。 ・機能の企画から携わりプロダクトの成長、教育業界の革新に挑戦できます。 ・リモートワークやフルフレックス（コアタイム無し）といった各人に合わせた働き方をできる環境です。 ・自社開発SaaSなのでユーザーからのフィードバックを受ける事ができます。

自動車自動車電装部品、航空宇宙、医療機器、鉄道、家電、工作機械等の大手メーカーを中心とする開発・設計部門が職場です。 上記メーカーのプロジェクトに入り、経験能力に応じて、ファームウェアや、マイコン用ファームウェアの設計開発を担当して頂きます。また、バリューチェーンイノベーターとして、コンサルティング手法を用いて開発環境や開発プロセスにおけるさまざまな課題を発見し、解決策の提案から改善までを行います。 具体的な業務としては自動運転超音波センサーシステムの先行開発 人工知能を用いた解析システム開発 MATLABを用いたADASのモデルベース開発 ソフトウェア開発 レーダーサポートシステムの開発 走行安全システム（衝突回避）の開発設計 ITSに関する電子制御開発 ハイブリッド自動車向けエンジン制御システム開発 画像処理解析 セキュリティー機器の制御ソフト開発 飛行制御コンピュータ向け組み込みソフト開発 AV機器の組込ソフトウェア開発ウェアラブルデバイス向け組込ソフト開発 半導体製造装置の制御ソフト開発　他

【職務概要】 上場企業や中小企業に関わらず企業法務や管理部門および士業向けサービスを、お客様のシーズ/ニーズに合わせコンサルティングセールスしていただきます。 お客様先の営業やマーケティングといった商談に近い部門ではデジタル化の流れが顕著に進んでいる一方で、法務や管理部門では少しずつ進んでいるものの、まだまだデジタル化への動きが鈍くDXが進んでいない状況です。この状況に向き合い、受注して終わりでは無く、その後のお客様フォローや課題把握を実施しながらクロスセル・アップセルを行うため、お客様の課題解決に直接的に繋がるやりがいのある仕事です。 また、社内のマーケティング、編集、エンジニア・デザイナー、ディレクターメンバーと協業する機会も多く、お客様からの要望を吸い上げて新機能の実装を行う場面にも立ち会うことができます。 【職務詳細】 ・リードに対するアポイント創出〜商談、提案〜受注まで一連のセールス活動 ・受注後のフォローから、お客様のシーズ/ニーズに合わせたコンサルティングを実施し、必要に応じた他サービス等の解決によるクロスセル・アップセル提案 扱う商材は多岐にわたる為、入社後1ヶ月はサービス知識の研修や、営業OJT研修を実施します。 商談はマネージャーまたは先輩社員の同席を基本としています。 商材・サービスの特性上、基本的に受注率が高いサービスとなっており、リードジェネレーションが中心となっているお客様のアポイントを取り付けることが鍵となります。 ■取り扱うサービス BUSINESS LAWYERS LIBRARY(法律雑誌・書籍の定額読み放題サービス) https://www.businesslawyers.jp/lib BUSINESS LAWYERS COMPLIANCE(オンラインコンプライアンス研修動画受講サービス) https://www.businesslawyers.jp/static/blcomp BUSINESS LAWYERSとは 法務、士業、DX等をテーマとした最新の情報を公開しているメディアです。企業法務の第一線で活躍する弁護士が、最新の法改正や実務についてわかりやすく解説しております。会員数は5万人以上にのぼり、多くのお客様に役立つメディアに成長しております。 https://www.businesslawyers.jp/ その他にAI自動翻訳サービス、オンライン研修サービス、風評被害対策サービス、商標検索サービス、クラウド型契約書エディター等があります。