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同社IoT・制御グループにて、制御/組込システム開発に関わるプロジェクトをお任せしたいと考えております。 大手メーカーを中心とした、自動車・航空機・産業機械・ロボット・家電など、ものづくりの開発拠点が主な配属先です。 "成長プロデュース企業"として、エンジニア一人ひとりの「やりたい」「やってみたい」を大切にする社風のもと、 【営業担当(案件理解)】+【技術部(面談でエンジニアのキャリア志向性理解)】という万全の体制でエンジニアの配属先を策定します。 ご希望があれば、チームリーダー候補として、メンバー管理・技術フォロー・モチベーション管理・顧客折衝など、リーダーシップを発揮いただける機会もご用意しています。 ＜配属先業務例＞ ・自動運転技術に関する設計開発　・自動車用冷却系部品の設計開発　・厨房機器の構造設計 ・EV、PHV電池パック部品の搭載設計　・自動車内装樹脂部品の設計開発　など ■同社の魅力 ・技術正社員が75％以上/大手メーカー就業率85％/「配属率：95％」を維持！※2020年6月時点 ・希望するキャリアに沿って最適なプロジェクトに挑戦できる風土と幅広い成長機会(取引社数：約1600社/年間案件数：約2万件) ・ワークライフバランスを大切にした働きやすい環境づくり(平均残業時間：17.9h/有給取得率：90％) ・エンジニア向けスタート支援＆成長支援プロジェクト多数(研修・勉強会：295講座/資格取得支援：260資格) ・エンジニア主体の企画充実！(関東：EVカートPjt・ものづくりPjt/東海：船体制御の仕様検討/関西：ドローン自作Pjt…) ■同社の特徴 (1)目線をあわせた就業環境を選定： 入社後全体研修を経て、同社は技術者と技術部門配属担当が”キャリア”を軸に面談を実施します。 エンジニア自身が希望するキャリアパスを元に配属先を決定します。 チーム型で働くことで、メンバーの育成やチーム運営も実現可能です。 (2)スキルや担当工程に合わせた勉強会・研修をご用意： 等級ごとの研修やエンジニアが行うエンジニアのための研修”PERSOL college”、 公的資格を取得するための資格取得支援などをご用意しています。 また、”CAN DO”という自己実現支援制度もあり、自身の成長支援のために会社が年間100万円まで成長支援を行っています。 (3)等級・評価・報酬制度： 同社では、MBO(目標管理制度)を導入しエンジニア個人の理想の姿実現のための評価体制を実施しています。 また、お客様からの評価(単価)を軸とした等級・給与設定ではなく、パーソルテクノロジースタッフの社員等級を設定し、 エンジニアは絶対評価で報酬を決定いたします。多様なキャリアパスと、公平性を保った環境をご用意しています。 (4)多彩なキャリアパスとエンジニアファーストの環境： ・マネジメントコース……組織発展のためのマネジメントスキルが磨けます。 ・プロフェッショナルコース…正社員として、リスクの少ないフリーランスのような働き方が選択できます。 ・社員化…当社フィールドで身につけたスキルで、配属先から評価を受け、転籍した実績も多数あります。※2019年度実績23名！ ・新技術領域に向けた人材育成…新たに注目される技術領域へのキャリアチェンジを支援し、社内外での教育に取り組んでいます。

自社の大企業向け基幹パッケージソフトウェア「ZeeM」の導入 （顧客との折衝、システム要件定義やプロジェクト管理など）

【業務概要】 ・システム開発に関わる要件定義から設計、開発 ・ご経験、ご志向性に応じてプロジェクトリーダーや技術専任者等をお任せ致します。 ・案件としては、センシング機能を盛り込んだ開発をはじめとして、IoT関連の案件に携わっていきます。 【組織について】 ・常駐開発:自社開発＝6:4の割合です。 ・現在同社にはエンジニアが150名ほど在籍しています。お客様先に常駐する場合はチーム単位（3名～10名）でアサインされることが多く、一人で常駐することはほとんどありません。 【プロジェクト事例】 ・大手メーカーと自動運転の画像解析検証 ・SSDなど、NANDメモリ関連製品開発/エコーキャンセラライブラリ開発 ・車載カメラ画像解析システム開発/通信機器開発 ・「チームジェイエスピー」として、上流工程から一貫してプロジェクト遂行を行います。 【特徴・魅力】 ・技術者としてスキルアップできる環境:社員の技術力・スキル研鑽のために、勉強会や資格取得支援補助や報奨金、図書購入補助制度等があり、エンジニアとして中長期的にスキルアップできる環境です（有資格者延べ人数78名）。 ・新しい事への取組:同社では自社製品の開発にも力を入れています。生体センサーを利用した「見守りシステム」や、「スマートハウス基盤」等、生活に密着したサービスの開発も手掛けています。同社の第二・第三の柱を構築すべく、新規事業についても積極的な取り組みを行っています。