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【業務内容】 〇業務アプリケーション開発をお任せします。 ※スキル・希望に応じて適切な業務をお任せ致します。 ※配属先は本人の希望やご家庭の事情を最大限考慮します。 【プロジェクト例】 ・製造ライン管理システムの開発 ・製造IoTシステムの開発 ・実装基板検査システムの開発 ・生産管理システムの開発

各業界大手顧客を中心に、下記のようなプロジェクトにおいてプロジェクトメンバーとして、一部領域のリードデリバリーをご担当いただきます。 業界例 ・製造インダストリー：自動車、総合電機、重工、工作機械等 ・金融インダストリー：中央銀行、生命保険、ネット生命保険、損害保険、ネット銀行、証券、ネット証券、等 ・通信インダストリー：通信キャリア、IT等 ・小売インダストリー：百貨店、化粧品、等 上記他、官公庁、ゲーム、住宅、総合商社等を含む業界リーディングカンパニーが当社クライアントとなります。 プロジェクト例 ・IT戦略立案/IT中長期ロードマップ策定 ・全社クラウド基盤グランドデザイン策定 ・全社デジタルトランスフォーメーション企画構想 ・業務/組織/システムの現状分析/RPA選定/導入/実装 ・プライベート/パブリッククラウド導入 ・AI活用による業務効率化/業務再構築 ・IoTを活用したデジタルワークスタイル変革案企画 ・Disruptive Technologyを活用した新規事業の立案/推進　　等 ■キャリアパス １．柔軟なキャリア形成 一般的にコンサルティング業界では個人のキャリアパスとして業界・サービス特化型の組織体制を取っておりますが、当社のコンサルティング事業部門では「ワンプール制」で事業運営を行っております。クロスインダストリー／クロスソリューションで、様々な業界やサービスに関わることで、顧客に対して課題解決を行う上で新たな価値創造のヒントを得ることが出来ます。特に若手のメンバーはワンプール制を介して、将来的に自身が特化するスペシャリティを選ぶ上での一つの判断材料にもなり得ると考えています。 他、インキュベーション事業部門では、プロジェクトベースで公募制が掛かり、新規事業にも挑戦出来るキャリアパスも準備しています。コンサルティングを行う傍ら、ご自身が企画立案したアイディアで事業戦略を描き、仲間を集めた上で新規事業としてプロジェクト化した事例もあります。0から新規事業を立案し、1→10、10→100へと事業スケールを目指すことにもチャレンジ可能です。 ２．インキュベーション事業の将来 黒字化した事業に関しては、グループ会社化も考えており、その企業の経営にもCxOとして携わることが可能なキャリアパスをご用意します。社内でも定期的にビジネスコンペティションを開催しており、部門問わず新規事業の立案・提言が可能となります。経営陣を含めた上位職のメンバーがメンタリングパートナーとなり、ビジネスモデルの描き方、ビジネススケールのナレッジ等をレクチャーしています。

同社のお客さま(自動車/自動車部品/産業用装置等の大手メーカー)の開発現場で、 機械設計エンジニアとして、3DCADを用いた製品・ 装置等の機構・筐体設計、及び解析業務などの開発業務に従事していただきます。 ◆一例 ・【自動車内装部品】内装システムの企画、提案から設計、製作、及び実車搭載検討 ・【内製設備】プリント基板製造の生産設備の構想設計 ・【生産設備】電子部品・セラミック工場内の生産設備、水処理設備、環境対策設備、ユーティリティ(電気、蒸気、工場エアー)設備 の工場内設備レイアウト設計 ◆仕事の特色 ・業界有数の案件保有数 同社ではこれまでに積み上げてきた信頼と企業情報を開示し、大手企業などたくさんの企業と信頼関係を築いています。製造業などメーカーのお客さまを主としており、ものづくりやそれらを支える基幹・Webシステムの案件も豊富です。 上流から下流までの工程やマネジメント、スペシャリストなど、ご自身のキャリアパスを実現させるチャンスがあります。 ・安定した働き方が可能 有給休暇消化率は70.4％。時間外手当は1分単位で支給されるうえ、育児休暇取得率100％を達成しています。また、労働組合や毎年実施のESアンケートなどにより、福利厚生や人事制度の改善にも取り組まれている企業です。 ・充実した研修体制 同社では、自社の研修センターがあります。そこでは、トレンド技術研修やマネジメント研修など、100科目以上の研修を受けることが可能です。 一人ひとりの目的に合わせ、スキルアップをしっかりサポート。社内でも先輩のフォローを受け、勉強しながら成長できる環境です。 同社では、200種類以上にもおよぶ階層別／職能別／目的・課題別の研修プログラムを用意。社員一人ひとりのスキルアップとキャリアアップをサポートしている企業です。社内プログラムではできていない分野・地域・要望の社員の多様なニーズに対応するべく、技術研修事業を手がけるグループ会社や外部提携などを活用しています。