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【募集背景】 グループの中核企業として、ITソリューションを提供するエンジニア集団です。 全国各地の拠点で活躍してきた優秀なエンジニアを集結させ、2019年7月に「ERP事業部」を新設しました。 現在のメンバーは約60名。会社を担う一員として本ポジションを積極採用しております。 【仕事内容】 主にSAP(R/3またはS/4HANA)を始めとするERPシステムの各モジュール(SD(販売管理)/MM (在庫購買管理)/FI(財務会計)/ CO(管理会計)の開発～)をお任せします。 ◎SAP ERPの機能改修 └ABAPを使用した開発やアドオンの開発 ◎バージョンアップ対応 └SAP（R/3）からSAP（S/4HANA）への移行 ◎SAPの導入コンサルティング ◎導入企業向け基本設計書作成 ◎詳細設計書の作成、テスト 【将来のキャリアパス】 経験豊富な先輩エンジニアから学べる環境です。一歩ずつ経験を積み上げ、PG⇒SE⇒コンサルタント⇒マネージャーとステップアップしていけます。個人差もありますが、目安として経験10年程度でERPコンサルタントとして活躍可能。技術を極めてスペシャリストを目指す道もあります。

――――――――――――――――――――――――― 【主な業務内容】 --------------------------------------------------------------------------------- 各種製品の機構設計・筐体設計・開発・評価解析・CAE などの業務全般（希望前提） --------------------------------------------------------------------------------- 自動車・航空機・家電などの大手メーカでの開発Pjtに参加いただきます。 CAD（3D／2D）を使用した製品・装置の設計開発、設計補助、CADオペレーション、解析まで、 経験・スキルを考慮して技術の成長を実感できるPjtで活躍いただきます。 今後のキャリアパスとして、「リーダーを目指したい」と考えている方には、 そのポジションを用意していますので是非チャレンジいただけることを願っています。 【期待すること】 ■ものづくり＋α 　今は『どこで働くか』ではなく『どこでも働けるスキル』を身に付けることが極めて重要な時代。 　ビジネススキルはもちろん、語学、マネジメントなど、自分が興味のあるものは積極的に身に付けて下さい。 　※各種技術支援を実施（詳細は説明会・選考にて） ■社員だからこその積極的な意見 　新しい組織です。 　入社時研修の車座での意見交換、研修中面談、配属後も適宜エンジニアの上長との面談がありますので、 　日々エンジニアの皆さんから意見や要望をもらいながら、ブラッシュアップをしています。

大手メーカー(自動車・航空宇宙機・鉄道・医療機器・産業用機械など)を中心に、 ソフトウェア・ハードウェア・IT・機械・電気電子・ 組込制御の技術領域での技術サービスを提供及び研究開発を行っていただきます。 ・技術サービスソリューション(派遣・請負・受託開発) ・技術コンサルティング ・人工知能(AI)、機械学習領域におけるデータ分析サービス ・AI関連技術などの産学連携(大学との共同研究) 【業務内容】 想定配属先企業:精密小型モーターや光学部品等を扱う電気機器会社 アルミ鋳造技術 ・鋳造金型設計、製品DR技術(流動解析、方案検討) ・鋳造条件の玉成 ・鋳造不良対策 ◆仕事の特色 ・業界有数の案件保有数 同社ではこれまでに積み上げてきた信頼と企業情報を開示し、大手企業などたくさんの企業と信頼関係を築いています。製造業などメーカーのお客さまを主としており、ものづくりやそれらを支える基幹・Webシステムの案件も豊富です。 上流から下流までの工程やマネジメント、スペシャリストなど、ご自身のキャリアパスを実現させるチャンスがあります。 ・安定した働き方が可能 有給休暇消化率は70.4％。時間外手当は1分単位で支給されるうえ、育児休暇取得率100％を達成しています。また、労働組合や毎年実施のESアンケートなどにより、福利厚生や人事制度の改善にも取り組まれている企業です。 ・充実した研修体制 同社では、自社の研修センターがあります。そこでは、トレンド技術研修やマネジメント研修など、100科目以上の研修を受けることが可能です。 一人ひとりの目的に合わせ、スキルアップをしっかりサポート。社内でも先輩のフォローを受け、勉強しながら成長できる環境です。 同社では、200種類以上にもおよぶ階層別／職能別／目的・課題別の研修プログラムを用意。社員一人ひとりのスキルアップとキャリアアップをサポートしている企業です。社内プログラムではできていない分野・地域・要望の社員の多様なニーズに対応するべく、技術研修事業を手がけるグループ会社や外部提携などを活用しています。