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■自動車/自動車電装部品/航空宇宙/医療機器/鉄道/家電/工作機械等の大手メーカー の設計開発部門のプロジェクトで、システム開発や製品向けアプリの設計開発を担当して頂きます。【具体的には】コネクティッドサービスにおけるソフトウェアの開発、車載向け先進安全機能の検証アプリケーション開発、TV向けAIと連携するバックエンド開発、3Dオーディオシステムに搭載されるアプリケーション開発、Android PFを使った車載マルチメディア製品開発、各種デバイスやクラウドと連携したWindowsアプリ開発、ハンディターミナル関連スマートフォンアプリケーション 設計開発、産業機器のシステム開発、ファクトリーオートメーション推進におけるシステム開発、Wi-Fiやモバイル通信・Blutoothなど無線系の通信ソフト開発など幅広い業界でお客様へ技術支援を提供します。限られた工程だけを担当するのではなく、企画・設計から開発まで全てに関わっていくことが出来ます。 また、私たちがお客様に提供するのは、開発現場に潜む本質的な課題に対し、第3者の視点を持ちながら、お客様のビジネスを革新していくサービスです。技術経験を活かすことだけでなく、論理的・計画的に課題解決する力も身につけられ、お客様と共に成長ができます。

【募集部門の紹介】 日本最大級の法律相談ポータルサイト「による弁護士・法律事務所向けマーケティング支援事業が業界に根付き、周辺領域における新事業として2016年5月に採用支援サービスを立ち上げました。 弁護士を探している法律事務所・企業と、ご転職を検討されている弁護士とのマッチングを行いご転職を支援するサービスです。2018年2月からは、新サービス「EXCAREER（管理部門系特化型転職支援サービス）」も立ち上げ、今後多くの個人・企業のニーズに応えていく必要があります。 事業開発部　弁護士ドットコムキャリア事業 マネージャー1名、メンバー5名 【募集背景】 現在、弁護士領域以外に税理士や会計士といった他士業向けのエージェントサービス立ち上げを計画しております。 税理士や会計士の採用ニーズがある事務所や事業会社の新規開拓を進めつつ、マーケティング担当と連携しながら候補者の集客や人材のご紹介を進めていただきます。 税理士・会計士業界では人材紹介会社を使っての転職がまだまだスタンダードではなく、今後伸び代がある領域です。かつ、税理士・会計士の人数の増加による市場の競争激化する中で、人材の採用は多くの事務所/事業会社において課題とされています。"法律×IT"という領域で長年事業展開をしてきた弊社には、多くの弁護士・法律事務所から信頼を寄せていただけており、法務人材の人材紹介サービス事業としては後発ではありましたが、会社としての知名度が既にございますので、他事業部と連携を行うことで、他の人材紹介会社とは違ったアプローチを行い実績を積み重ねて参りました。 この実績を活かしつつ他士業分野の垂直立ち上げを行い、ベンチャー企業のCFOや財務部長レイヤーとしてのご紹介を法人に対して提供することを想定しています。 また、チームに所属するメンバーは事業責任者を始め、人材紹介業にて経験を積んだ社員が所属少数精鋭のチームですので、優秀なメンバーとともにマーケットの創造に携われる醍醐味がございます。 【職務概要】 税理士や会計士といったプロフェッショナル向けの採用・転職支援業務に従事いただきます。 ＜対企業/税理士、会計士事務所に向けて＞ 税理士や会計士を求めている企業や事務所を中心に、採用コンサルティング業務に従事していただきます。 ＜対個人に向けて＞ 主に税理士・会計士有資格者の移籍希望の求職者に対してのキャリアコンサルティングを行い、事務所、企業のご紹介、独立等のご支援も含め行っていただきます。 【職務詳細】 ・求職者へのキャリアカウンセリング ・求人獲得。主に大手企業（一部税理士・会計士事務所）との関係構築及び求人ニーズのヒアリング ・適性に応じて事業企画等のミドルオフィスミッションもお任せします

■仕事内容 同社グループが目指すビジョン、商品・サービスの価値を、各メディアを通じて広く世の中に伝え、ステークホルダーとの信頼関係を構築しながら、顧客目線にたって商品・サービスを見たくなる、利用したくなる、メディアが取り上げたくなる魅せ方で情報を展開してください。 （１）CI戦略・広報戦略の企画策定・実行 （２）プレスリリース、ニュースレター等の企画・ライティング・配信 （３）幅広いメディアリレーションの構築（メディアに取り上げてもらえるような企画・アプローチの実施含む） （４）メディアからの問い合わせ・取材対応・関連部署とのコミュニケーション （５）リスク、インシデント対応（問い合わせやメディア対応、メディアの露出管理とリスクコントロールの実施） （６）自社のサービス、商品（コンテンツ）に関する情報を社外に発信する社外広報 （７）社内に、会社方針やビジョンを適切に発信する社内広報