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【具体的な業務内容】 エンジニアの採用や教育に悩む企業に対し、自社で運営するプログラミングスクール「GEEK JOB」受講生や その他転職をしたいエンジニアの方をご紹介するリクルーティングアドバイザーのポジションです。 単なる人材のマッチング営業ではなく、企業の課題をIT人材で解決する提案営業のため 弊社の教育事業や人材紹介事業自体の戦略策定も経験できます。 ■こういった方にマッチします ・人材紹介会社 / 人材エージェント → 事業会社で働きたい ・企業の新規開拓や関係構築に強みを持っている ・教育×Tech事業に興味がある ・課題発見、戦略策定〜実行まで幅広く携わりたい ■関われる可能性がある業務ってどんなこと？ ・エンジニアを採用したい企業の新規開拓 ・既存企業への関係構築 ・弊社の教育事業や人材紹介事業の戦略策定 ・データの分析〜課題設定 / 施策立案 ・事業PLの策定〜目標設定 　etc

【募集背景】 現在、「弁護士ドットコムキャリア」事業は順調に成長しています。業績拡大と共に、組織体制強化のためメンバーを増員募集いたします。 【職務概要】 弁護士・税理士・会計士・経理といったプロフェッショナル向けの採用・転職支援業務に従事いただきます。 弊社では、プロフェッショナルを対象とした採用・転職支援を行っているため、一般的な総合型で対応するよりも、非常に高い決定実績を誇っています。そのため、多数のご紹介をして進めていくスタンスではなく、双方に時間をかけて寄り添い、キャリアプランとライフプランを重ね合わせたご紹介を心がけています。 ＜対企業/事務所に向けて＞ 弁護士・税理士・会計士・経理を求めている企業や事務所を中心に、採用コンサルティング業務に従事していただきます。 ＜対個人に向けて＞ 主に弁護士・税理士・会計士などの資格や経理のスキルを保有した求職者に対してキャリアコンサルティングを行い、企業・事務所のご紹介や独立等のご支援も含めて行っていただきます。 業務にあたっては以下いずれかの領域を中心にご担当いただきます。 ①弁護士・法務領域 弁護士業界では、人材紹介会社を利用した転職はまだまだスタンダードではなく、今後伸び代のある領域です。かつ、弁護士数の増加によって市場が競争激化する中で、人材の採用は多くの法律事務所において課題とされています。 このような環境下、弊社が長らく事業展開してきた法律相談ポータルサイト「弁護士ドットコム」には現在2万人（国内弁護士の約半数）を超える弁護士にご登録いただき、多くの弁護士・法律事務所から信頼を寄せていただけており、会社としての知名度が既にございます。また、弁護士向けに各種ソリューションを展開しているため、他事業部と連携することによって他の人材紹介会社とは異なるアプローチも可能です。 ②税理士・会計プロフェッショナル領域 弁護士業界と同様に、税理士・会計プロフェッショナルについても人材紹介会社を利用した転職は伸び代のある領域です。 「弁護士ドットコムキャリア」として、弁護士・法務領域を中心に事業成長してきた実績を活かして、まさに立ち上げフェーズとなるため、事業拡大、マーケット開拓の実感を得られる環境となっています。 どちらの領域をお任せするかは、ご経験やご志向を元に、選考過程ですり合わせをさせてください。 【職務詳細】 ・求職者へのキャリアカウンセリング ・面接・面談の日程調整などご入社までのフォロー ・新規顧客の開拓及び求人獲得（主に大手企業・事務所との関係構築及び求人ニーズのヒアリング） 【募集部門の紹介】 専門家プラットフォーム事業本部 キャリア事業部 エージェントチーム 日本最大級の法律相談ポータルサイト「弁護士ドットコム」による弁護士・法律事務所向けマーケティング支援事業が業界に根付き、周辺領域における新事業として2016年5月に採用支援サービス「弁護士ドットコムキャリア」を立ち上げました。 これまでは弁護士・法務に特化した採用・転職支援を中心にサービス提供してきましたが、今後は税理士や会計士・経理など会計領域のプロフェッショナルに向けても事業展開していく予定です。 チームメンバーはマネージャー以下5名です。

【業務内容】 〇パブリッククラウドを利用したインフラ構築、アプリケーション構築を 　担当していただきます。具体的には下記の業務を担当して 　いただきます。 ・クライアント課題特定および提案 ・要件定義 ・設計業務 ・構築業務 ・運用業務 ※スキル・経験、配属先により、上記のいずれかの業務から 　はじめていただきます。 【プロジェクトの概要】 ・クラウド環境を利用した総合的なインフラ案件が多い。 【この仕事の魅力】 ・業界やサービス領域が広いため、構築設計スキル、マネジメント 　スキル、顧客対応力、業界知識を身に付けることが可能です。 ・企業様と直接取引をしておりますので、顧客のビジネスの動向を 　見定めた上で、自ら最適なソリューションの提案を行い、構築まで 　一貫して携わることができます。