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【豆知識】適性検査の目的・活用方法

適性検査を、目的や活用方法といった視点から考えてみましょう。

どのような場面で活用できるのかを把握すれば、自社での導入検討もしやすくなるからです。採用活動や社内の能力把握に用いられる適性検査は、主に9つの目的や活用方法があるとされています。ここでは、9つの項目について簡単に解説します。

 

採用選考(新卒採用・中途採用)

採用選考の振り返り

職務分析

退職者分析

社員ニーズの把握

自己理解ツール

評価の補助ツール

相互理解ツール

タレントマネジメント

新卒採用・中途採用に適性検査を導入する

適性検査の活用法で最初に挙げられるのは採用選考で、新卒や既卒を問わず採用試験の一つに組み込まれることも多いです。

 

適性検査の結果評価の高い人を採用する、というより検査結果の低い人を「採用するとリスクがある」とみなす判断材料にしています。「リスクがある」とみなされた場合、選考から外されます。

 

結果の良い人を採る目的として使用すると、特定項目の上位者のみを残すなど偏った人材しか残らないのです。

 

採用選考の振り返りに活用する

適性検査は、採用活動で用いられるだけでなく、採用選考の振り返りとしても有効活用できます。適性検査データから「選考を行う観点と集まった人材の傾向」などを振り返ることが可能になるからです。

 

適性検査は、人材の選別や選考データとして活用するだけではありません。今後の採用広報・選考方法といった採用活動全般に関する議論の元データとして有効活用できる側面を持っています。

 

社内の職務分析に適性検査を利用する

採用活動で用いることの多い適性検査ですが、そのほかに職務分析の分野でも活用できます。

 

同じ職務であっても顧客別や作業別などで職務を細分化すると、それぞれのケースで必要な特性が異なることも珍しくはないでしょう。適性検査の結果をもとに、どのタイプがどの職種・業務に向いているのか把握できます。

適性検査の結果は、

 

個別職務における従事者の採用活動

既存社員の配置基準や人材育成方針への反映

などに利用可能です。

 

適性検査データで退職者分析を行う

せっかく採用しても数年で退職してしまったり、働き盛りの世代で会社を去ったりする社員がいる会社は、適正検査の結果を退職者分析にも使用するとよいでしょう。

 

一般的に「ストレスに弱いから退職に追い込まれる」と結論付けて考えることが多いかもしれませんが適性検査の結果を分析すると、それと異なる答えが出ることもあるのです。

 

企業の社風や組織の雰囲気など、人が定着するかどうかは一般論で片付きにくい難しい問題です。適性検査は、自社における退職理由の分析にも有効でしょう。

 

適性検査で従業員のニーズを把握する

適正検査は、人材マネジメントの視点からも有効活用できます。適性検査を用いれば、社員の求めることが把握できるのです。

 

たとえば社員の価値観に「挑戦」を望む傾向があれば新しいチャレンジに投資するような制度改革を、「金銭」を重視する人が多ければ成果主義的な賃金制度の導入に踏み込むなどの制度設計や資源配分を可能とします。

 

自社社員の適性検査データは、一般論にはない有用性のあるマネジメントに反映できるのです。

 

キャリア面談の自己理解ツールとして利用する

社員のキャリアパスを決める際、どのような方法を取るでしょうか。

 

一般的には、社員本人と人事部とのキャリア面談によってキャリアパスの方向性が決められます。その際人事部が適性検査の結果から本人の志向性を事前に把握していれば、キャリア面談はスムーズに進むでしょう。

 

社員にも、人事部に自分をしっかりと理解してもらいキャリアの構築ができるという安心感が生まれます。適性検査は、人事部と社員双方にとって良い振り返りの機会になるのです。

 

人事評価の補助ツールとして活用する

適性検査は、人事評価やフィードバックを円滑にする補助ツールとしても利用できます。

 

管理職は部下が大勢いるため、一人ひとりをどう評価すればよいのか、判断に戸惑うこともありますが、そういった際に適性検査で部下の特性を把握できます。

 

また適性検査は自己申告制なので、結果に従ってフィードバックすると部下本人の納得も得られます。このように適性検査は評価を補助するツールとしても有効といえるのです。

 

相互理解ツールとして社内コミュニケーションに利用する

同じチームや部署内で毎日接していると、上司や同僚、部下について分かった気になりがちです。しかし、分かっていると誤解している部分も相当あり、相互の不理解から業務分担に無駄が生じるケースが少なくありません。

 

たとえば「活動意欲」や「対人折衝」といった結果が低い人は内勤の事務職に配置するなど適性検査の結果を共有できれば、お互いの理解が深まるでしょう。適材適所が実現しコミュニケーションが密になることで、組織は活性化します。

 

タレントマネジメントに適性検査データを活用する

タレントマネジメントは、社員が持っている能力を把握し、戦略的人材配置や能力開発を行うことで人材の最適化を図るものです。

 

適性検査データを人事データとして一括管理すれば、従来の労働者名簿や評価シートといったデータだけでは捉えられなかった部分に光が当たり、タレントマネジメントの仮説を立てることが可能になります。

 

タレントマネジメントに適正検査の結果を反映させた濃密なデータを保有することで、人材活用の幅は大きく広がるでしょう。

 

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